商品のPRや会社の広報などに動画コンテンツを活用する機会が多いと思います。本記事では、動画コンテンツの制作を外注に依頼する際に知っておきたい、見積りの見方を解説します。
初めて動画コンテンツを外注に依頼する担当者は、ぜひ参考にしてください。
動画制作費用の決め方
動画制作を外注に依頼する場合、費用は主に「企画費」「人件費」「諸経費」の3つから算出されます。
企画費には、動画の台本作成費用や進行管理費用などを含みます。人件費には、動画制作に関わるスタッフの人件費や人が出演する動画の場合だと、キャストの人件費を含むこともあります。最後に諸経費には、撮影に使用する機材のレンタル代や撮影スタジオのレンタル代などを含みます。
また、制作する動画の種類によって費用が変わるもので、例えばアニメーション動画の場合は使用する表現手法によって金額が左右されます。
一方実写の場合は、前述でも述べた通り、出演するキャストの人件費やロケにかかる費用などによって金額が左右されるものです。
このように、動画制作を外注に依頼する場合、大きく3つの項目に費用がかかり、アニメーションなのか実写なのかでも費用が左右されることがわかりました。
動画制作費用の見積書の見方
次に、実際に動画制作を外注に依頼する際の見積書を「企画費」「人件費」「諸経費」に分けて解説します。
企画費
企画費には、動画の台本作成費・制作スケジュールの進行管理にかかる費用などが含まれます。
台本作成費に含まれる企画構成費では、動画の企画はもちろん撮影に必要な機材の選定や実写の場合だとキャスティングを実施する費用、香盤表の作成などを元に費用を計算します。
さらにスケジュールの進行管理にかかるディレクション費用は、クライアントとの企画会議や台本の打ち合わせ、撮影の準備やロケの進行管理などを含めたディレクターの人件費になります。
人件費
実際に動画制作のプロジェクトにかかわるキャストの人件費や制作スタッフの人件費などが含まれます。
キャストは知名度や影響力によって相場が大きく変わり、制作スタッフは制作する動画コンテンツの種類によって人数はスキルが変わります。
諸経費
諸経費には、撮影機材費やロケ地使用費、スタジオ費、音響効果費、MAスタジオ費、マスターデータ作成費などの費用が含まれます。
制作する動画によって、どれくらいの費用がかかるかが変わりますので、依頼する動画に合っている項目になっているかをチェックしてください。
まとめ
商品PRや企業の広報に活用したい動画コンテツを外注する際に知っておきたい見積りの見方を解説しました。
初めて動画コンテンツの制作を外注する際は、ぜひ参考にしてください。また、動画コンテンツの制作を検討している方は、ぜひお気軽にご相談ください。
03-5927-8740